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将来もらえる年金額

このページでは、将来もらえる年金額を試算して、年金の基礎知識や20代・30代から準備すべきことを紹介します。

2014年現在で試算した20代・30代の将来的な年金額

年金の試算は5年ごとに財政検証として見直しがされて、直近では2014年に公表された資料があり、経済専門メディアがそれをもとに試算した将来的な支給額の試算表を紹介しておきましょう。

特に、条件として不利になる20~30代について、2つのモデル世帯をピックアップして65歳時に受け取れる月額の年金を掲載してあります。

勤続40年のサラリーマンの夫+専業主婦の場合 

平均月収 30万円 40万円 50万円
25歳 124,709円 142,309円 159,910円
30歳 130,590円 148,191円 165,791円
35歳 137,812円 155,413円 173,013円

勤続40年のサラリーマンの単身者の場合

平均月収 30万円 40万円 50万円
25歳 88,755円 106,356円 123,956円
30歳 91,696円 109,296円 126,897円
35歳 95,307円 112,908円 130,508円

単身者が月10万円以下で生活するのもかなり厳しいですが、配偶者が専業主婦だと夫婦2人で15万円以下しか受け取れないというのも相当厳しいでしょう。

しかも、5年ごとの見直しは随時なされるので、今から30~40年後はより状況が悪化している可能性もありますし、年金開始年齢が65歳からさらに引き上げられることも十分に考えられます。

自分で加入できる年金制度も理解しておく

貯蓄や投資を別にして、自主的に加入することで将来の年金を増やせる制度があることを知っておきましょう。

  • 国民年金基金/自営業者など国民年金の加入者が対象。
  • 厚生年金基金/サラリーマンで勤務先企業に制度がある人が対象。
  • 確定拠出年金/日本版401kともいわれる私的年金で、個人型と企業がある。
  • 個人年金保険/保険会社の商品で60歳から受け取れる商品もある。

税金面でのメリットが大きいものもありますし、運用リスクが伴うものもあります。

年金は公的私的含めてシミュレーションが難しいことや、低リスクの資産運用だけで十分なリターンを得られる時代ではなくなっています

特に20代・30代の若い世代ほど受け取れる金額は少なくなるので、早いうちからライフプランや資産運用のアドバイスをしてくれる専門家に相談し、老後に備えておくとよいでしょう。

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