初心者向け！知っておきたい投資・資産運用の基本

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準備しておきたい教育費

このページでは、目標額と貯めるべき時期などで考える教育資金について、基礎知識を紹介します。

いつまでにいくら貯蓄すべきか？教育費の目安とは

まずはパターン別に、子供1人あたりの教育費の目安と貯蓄しておくべき時期について一覧表にまとめてみましょう。

また、平成24年の総務省調査データによると、2人以上の世帯が1ヶ月に支出する平均額は28万6,169円で、そのうち教育費が1万1,970円。教育費は子供が15～21歳の時にもっとも増えて3万8,000円前後となり、支出総額も35万円を超えます。

子供にかかる支出は成長とともに増額するので、教育関連資金は子供が生まれる前から準備しておくのが基本と言えます。

教育費を貯蓄する方法を考える

一般的にいえば住宅購入の次に大きな出費となる教育費。大学までの費用となると短期の節約でどうこうできる金額ではないので、やはり中長期的な資金運用で貯蓄しておく必要があり、その主な方法を以下に紹介します。

自動積立定期で教育費を貯蓄する

もっともスタンダードな方法としては給与から自動的に積立する定期預金があります。

銀行によっては子供がいる場合に優遇金利が適用される商品もあり、0.05～0.2％前後のプラスになります。また、教育ローンの金利が安くなる商品もあって、教育費を含めた資金計画としては複合的に検討できる余地があります。

学資保険で教育費を貯蓄する

保険料といいつつ学資保険は実質的にはその分を教育資金として積み立てていくもの。

途中解約しないことが前提の運用となり、就学前にスタートする条件の商品がほとんど。実際は積立と学資保険を併用するケースもよくあります。

投資信託で教育費を貯蓄する

10年以上の運用期間を踏まえて、教育費の一部を投資信託で賄うという考え方も現在では決して珍しい話しではありません。

もちろんリスクがあるので全体の10～30％までに抑える必要はありますが、インフレリスクに対する分散投資として考えれば、十分検討に値します。

この場合、値動きの明瞭なインデックスファンドや、長期運用向けの国際バランス型商品などリスクの少ない商品が狙い目です。

これらもひとつに絞るのではなく、分散投資でよりリスクを抑えて目標額を貯蓄する必要があり、その資産運用を相談するならライフプランや資産運用設計アドバイスをしてくれる専門家が頼りになります。